防衛関連銘柄(シリア関連銘柄) 上がる株 一覧【アサド・トランプ・TPP】

シリアをめぐり緊張が高まっていることから改めて防衛関連銘柄が注目を集めている。

化学兵器の使用が疑われる事案が発生したことを受けてアメリカがシリア攻撃方針を示したことから、さらなる注目を見込める。

米ロ対立の激化などの懸念から相場が調整する中でも、防衛関連銘柄は逆行高に期待できるだろう。

防衛関連銘柄と最新ニュース

シリア情勢は混迷化

シリアでは2011年ごろから内戦が発生し、現在も混乱は続いている。

反政府勢力がアサド政権の打倒を目指しており、激しい戦闘が繰り広げられるケースも少なくない。

アサド政権の背景にはロシアの存在がうかがえる一方で、アメリカは反アサド政権の立場をとっている。

冷戦時代は過ぎ去ったが依然としてシリアをめぐっては米ロ間の対立構造が続いていると言えよう。

また、米ロはともに国連安保理の常任理事国で拒否権を有する。

そのため、シリア内戦解決に向けて国連安保理が強力な決議を採択することは難しい。

ISなどの過激派組織の活動も見られることから、事態の鎮静化には時間がかかると見込まれる。

市街地でも実施されている戦闘は時に市民を巻き込んでいる。

先日は化学兵器の使用が疑われる事象が発生し、子供を含む多くの死傷者が出た様子が報じられた。

トランプ政権によるシリア攻撃方針で緊張が高まる

アメリカはアサド政権による化学兵器の使用はレッドラインを超えた行為であるとの考えを示してきた。

しかし、前オバマ政権時代は、化学兵器の使用が疑われる事象が発生した際にも、軍事攻撃には踏み切らなかった。

一方、現トランプ政権はシリアを攻撃する方針を示した。

アメリカの方針にはアサド政権やロシアが反発を強めることが予想され、緊張が高まることとなろう。

トランプ政権としては今年に中間選挙を控えている中、保護主義的政策の推進と共に、TPPへの復帰検討など選挙対策を意識した取り組みを進めているところだ。

前政権がシリアに対して弱腰であったとの批判が少なからず見られたことから、今後もシリアに対して強硬な姿勢を示すことで国民の支持を集める狙いもあろう。

株師孔明注目の防衛関連銘柄

防衛関連銘柄【本命】

<6208>石川製作所

防衛機器ビジネスに取り組んでいる。防衛関連ビジネスの重要度が増していることから、関連銘柄の筆頭格と言える。2018年3月期業績は大幅増益の見通しとなっていることも好材料だ。PERも20倍台半ばと極端な割高感は見られない。

防衛関連銘柄【おすすめ】

<4274>細谷火工

発煙筒の製造などに取り組んでいる。自衛隊へ製品納入が見られ、日本が防衛力を強化することとなれば恩恵を受けられる。日米首脳会談で両国が連携姿勢を確認することをきっかけに日本の防衛力強化の流れに注目が向かえば急騰もあり得る。

防衛関連銘柄【注目】

<6203>豊和工業

工作機械ビジネスに取り組んでいる。防衛機器の製造拡大に注力していることから要注目だ。業績は変動が激しいため中長期の視点では不安がある半面、短期の値上がりを狙った投機マネーの流入に期待しやすいとも言える。

<7721>東京計器

計器製造に取り組んでいる。利益拡大の影響もありPERは20倍未満と決して高くない。防衛省向けの販売拡大などを進められれば、一気に成長期待の資金が流入する可能性がある。レーダーは北朝鮮ミサイル対策にも役立つため、シリアをめぐる混乱に乗じて北朝鮮が挑発行動を実施した際にも注目度アップを見込める。

<3105>日清紡ホールディングス

電気機器ビジネスを実施している。防衛無線ビジネスなどを手掛ける日本無線を傘下に置く。PERが10倍台前半と割安感があり、配当利回りも2%程度となっていることから、中長期指向の個人を含めた幅広い投資家から資金を集めやすい。

<7011>三菱重工業

防衛ビジネスに取り組んでいる。国産旅客機MRJ開発の遅れが懸念材料だが、一定の前進は見られている。リーマン・ショック後も株価が大きな上下変動を複数回見せていることから、テーマ性の高まりをきっかけに大幅上昇することもあり得る。

<7012>川崎重工業

新幹線台車をめぐるトラブルで株価が急落する場面が見られた。結果として割高感が緩和されたことで、テーマ性の高まりに伴う株価急騰のチャンスは拡大した。自衛隊向け製品の製造実績などが評価されれば、シリア情勢緊迫化から恩恵を受けられる。

防衛関連銘柄まとめ

防衛関連銘柄は、シリア情勢をめぐって緊張が高まってきていることから注目を集めている。

アメリカがシリアに対して実際に軍事攻撃を加え、アサド政権側が反発するとなればさらに緊張度は増す。

軍事衝突リスクを懸念して株式市場ではリスクオフモードに入る可能性がある中で、防衛関連銘柄は逆行高となりやすいはずだ。

また、日本株市場でも昨年は北朝鮮ミサイルをめぐる問題が注目を集めた際に防衛関連銘柄が賑わっており、今年はシリア情勢が防衛関連銘柄の値動きに大きな影響を与える可能性がある。

好業績企業が多い中でのリスクオフムードとなれば、余剰資金の流入が特定銘柄に集中しやすい。

シリアをめぐる対立が激化するにつれて、投資資金が防衛関連銘柄に集まりやすくなることが期待されるだろう。

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