年末の仮想通貨大予想【2018年・ビットコイン・ETF・暴落・暴騰・バブル】

仮想通貨は今年、歴史上過去一番と言っていいほど、話題に絶えない年だと言っていいだろう。

2018年初頭、ビットコインをはじめ多くの仮想通貨が最高値更新していた。

しかし2018年9月現在、ほとんどの仮想通貨が2018年初頭の最高値から数分の一、または数十分の一以下の価格まで下落してしまっている。

この状況に落胆している投資家も多いのかもしれないが、私は今のこの状況を毎日にんまりと眺めているのはここだけの話…。

そして年末に向けて、様々な市場が早くも多様な動きを見せており、仮想通貨市場も例外ではない。

すでに、多くのサイト、著名人が2018年の仮想通貨市場の動向を予想しているが、仮想通貨事情は日々常に形を変えているため、その予想も一ヶ月が経てば書き直さないといけないほど変化している可能性もある。

とはいうものの、巷ではやはり、統計にならい「暴騰」すると予想しているところもあれば、ファンダメンタル要素から「暴落」すると予想しているところなど、様々な予想合戦が繰り広げられている。

中にはもちろん、「現状維持でこれといった大きな動きは無い」と予想するところもある。

だが、私は思う。

この年末で現状維持だけは絶対にありえない。

今回はそのあたりに触れていきたい。

過去の仮想通貨の動きを振り返る

まずは過去の仮想通貨の動きを振り返ってみよう。

2017年末は仮想通貨バブル

2017年末、国内最大級の仮想通貨取引所であるコインチェックやビットフライヤーのテレビCMが頻繁に放送されるようになり、ビットコイン(BTC)を中心にリップル(XRP)やイーサリアム(ETH)と言った主要な仮想通貨の認知度が一気に高まったのはまだまだ記憶に新しい。

仮想通貨の認知度上昇に合わせて仮想通貨取引所の登録者数が急激に増え、トレーダーが増えたことにより仮想通貨市場は急激な成長を見せていた。

そして2017年10月時点でのビットコインの価格は1BTC約60万円、これが11月には約85万円まで上昇し、テレビCMの始まった12月には最終的に約175万円となり、10月の価格から約200%の価格上昇となった。

結果的に、ビットコインの価格は2017年の1年間で約17倍にまで跳ね上がったことになる。

2017年12月末に1BTCあたり約175万円となったが、瞬間的な最高価格は一時1BTC約240万円まで上昇しており、これは過去最高値を更新している。

しかしこの異常なチャートは、もちろんその後のバブル崩壊で暴落する事となる。

そういった、良し悪しすべての話題性が世界的にも仮想通貨に注目するきっかけになったと言えるだろう。

翌年2018年には早目のバブル崩壊

過去最高値から2018年1月上旬にかけての下落の原因は、中国でのICO禁止、ビットコインの取引所を閉鎖に追い込むなどといった、仮想通貨の規制強化が原因とされている。

さらに、韓国では公務員による仮想通貨の保有や取引が全面的に禁止となり、ビットコインの下落に追い討ちをかけた。

それに加え、2018年1月26日、国内最大級の仮想通貨取引所コインチェックがハッキングされたことが発覚。

メディアに大きく取り上げられたことでビットコインはさらなる暴落を迎え、仮想通貨のバブルは弾けてしまった。

それを発端としてか、金融庁の仮想通貨取引所への立入検査が始まり数々の問題点が浮かび上がったことで、仮想通貨の市場規模は一気に縮小された。

たたみかけるように次から次へと押し寄せるマイナス材料は、2018年のビットコインの価格にモロに影響を与えた。

年始の1BTC約170万円からダウントレンドを形成しながら、何度か価格の高騰はあったものの前回の高値を更新できずに下落を繰り返し、現在の価格である1BTC約70万円にまで下がっている。

2017年の仮想通貨市場は大きく成長したと同時に、仮想通貨の課税方法といった法的課題、さらに仮想通貨取引所のセキュリティ問題など、さまざまな問題も浮き彫りになり規制が強まり価格の下落の原因となったと言えるだろう。

例年の年末の動きは暴騰してるケースが多い

誰もが知る2017年だけではなく、それより前の年末の仮想通貨市場はどうであったのか?

過去のチャートを見ながら年末の値動きを振り返ってみよう。

2017年末

2016年末

2015年末

2013年末

過去数年のうち、年末にかけて暴騰しているケースは多く、特に近年その傾向が強まっている。

この流れは、ビットコインが誕生した2009年からわりと良く見られる傾向だ。

この流れが、時期や景気、仮想通貨取引に有している時間など、総合的な統計でこういったデータにあてはまるのだとすれば、2018年末も仮想通貨の価格が上昇する可能性はある。

仮想通貨はどういった経緯で価格が変わるのか

投資家が仮想通貨の価格に与える影響

仮想通貨は、その投機性からとても不安定な動きをすることが多い。

不安定な動きをすることで短期で儲けようと考えている投機家を引きつけることになり、彼らが仮想通貨に投資することで資金が仮想通貨市場に流れ込みさらに暴騰。

暴騰することで乗り遅れたと思った投機家が仮想通貨を購入することでさらに上がる。

まさに、買いが買いを呼ぶという状況だ。

この状況の前提になっているのがバブルの心理と言われる投資家心理に起因している。

バブルが起る際にはある商品の価格が現在より将来の価格のほうが上である。

あるいは現在価格より将来価格が上だと思い込むことで起る。

それにより大衆投機家は儲けようと余剰資金を大きく越える資金をつぎ込み該当商品を買うことになる。

しかし、この現象が永遠に続くわけではない

値上がった商品を購入するだけの資金が底をつけば、価格は上がらなくなる。

買いの投機家よりも売却の投機家が多くなれば需給バランスから考えて値段が下がり始める。

価格が下がると言う事が大衆に知れ渡り始めると急に売りが多くなる。

誰しも損をするのは嫌だからだ。

そしてさらに価格は下がる。

ここで俗に言う「バブルの崩壊」と呼ぶべき現象が起こる。

それが現在よりも将来の価格が下がる、あるいは下がると市場参加者が思いこむことである。

こうなることで売りが売りを呼び、価格が下がるというわけだ。

この一連の流れこそが、バブル現象というものである。

日本人投資家は「投資リテラシー」が低い

バブル崩壊後の下落要因は様々な理由が考えられるが、一番問題なのは仮想通貨を多く購入していた日本人の「投資リテラシー」が低いことがあげられるだろう。

日本人には古来投資は身近なものだったとされているが、太平洋戦争時に決まった「国民貯蓄組合法」や戦後の銀行預金が利率7%台と、「貯蓄していればお金が増える」と勘違いをしてしまった。

従って、若い世代も投資を行わずに生活してきたが、デフレ経済の中で給料も増えずに見つけた投資先が「仮想通貨」だったのだ。

この様に「投資初心者」が群がりに群がった仮想通貨市場は、その本来の価値以上に価格が吊り上がってしまいバブルを形成。

投資の仕方を知らない人間が集まった為に「上記の暴落のきっかけ」を機に「狼狽売り」が多発してしまった為に価格が暴落したというのも、要因のひとつとして大いにあるだろう。

今後も、この日本人の「投資リテラシー」が鍛えられない限り、ちょっとしたマイナス材料が出ただけで下落するという流れはなかなか変わらないのかもしれない。

一般的な巷の今後の仮想通貨の価格予想

上昇するという予想が多め

日本国内だけでなく、「海外でも年末は上昇するのではないか?」という予想が多い、と感じる。

それは前述したように、過去のデータから年末の暴騰は確率的にも高いものであり、参考にすべき一番のデータだからだろう。

また、2017年末の市場は記憶に強く刻まれている投資家も多く、希望的観測による上昇予想が多い事も確実にあるだろう。

「億り人」という言葉さえ生まれた、あの時の高揚感と興奮を味わえば、もう一度味わいたいと思うのが人間心理。

下がるという冷静な分析予想も

上昇するという予想が多い一方で、だからこそ下がるという予想も当然ある。

現に、2018年の仮想通貨の価格の動きは決していい動きとは言えない。

今の価格の流れをみれば、本来はそういった予想をするのが当たり前だともいえる。

一番冷静に仮想通貨の流れを客観視できている予想とも言えるだろう。

テクニカルとファンダメンタルから見えてくる予測

ひとまず、2018年末の仮想通貨の価格を予想する前に、テクニカルとファンダメンタルから今後の価格の動きを簡単に分析してみよう。

テクニカル面からの分析

株式市場の場合、年末年始にかけて株価が上昇することが多い。

もちろん仮想通貨でも、先ほどチャートで確認したように、年末に大きな上昇を見せる事は多い。

年末のテンションに加え、長期連休、ボーナスなどといった点から、一年で一番資金が動きやすい時期であることには間違いない。

そういった時期的な人の動き、経済的な利回りから、株式市場でも仮想通貨市場でも年末年始に価格上昇がみられるといったところだ。

しかし、ポイントは、昨年のような大きな暴騰があるのかどうか、だ。

仮にこのままビットコインの価格が大きく上がっていかないようであれば、テクニカル面でいえばあまり期待はできない。

ビットコイン週足チャートを一目均衡表でみてみると、年末へと時間が進んでいくにつれて、雲がさらに厚くなっているのが特徴的だ。

結論からいうと、このままの推移ではあまり大きな期待はもてない。

130万円前後に雲の切れ目があるが、現在の価格から130万円一気に上昇するというのは現実的ではない。

そう考えるとビットコインの価格は年末に向けて上がっていく可能性はあるものの、あまり大きな価格の上昇を期待することはできないという見解となる。

もちろん雲を突き抜けるような『大きな買い』が入れば話は別だが、これも年末に近づけば近づくほど雲が厚くなっていくため、非常に価格が上がり難く、頑なになってくる。

ただし、75日移動平均線がサポートとしているようにもみえるため、今以上に大きく落ちることもなさそうではある。

一時的に大きな下落の可能性はあるかもしれないが、仮想通貨ならではの動きなので、その時は慌てずに、注視しておくのが重要だ。

仮にセリクラがくるとしたら、30万円台に200日線移動平均線があるので、今から買い入れを考えている方は、そこまで下落する可能性も念頭に入れておくといい。

ファンダメンタル面からの分析

ファンダメンタルから仮想通貨市場をみるには、2つの欠かせない要素がある。

それは、「ビットコインのアップグレード」と「ビットコインETF」だ。

すでに、9月8日にビットコインが大幅なアップグレードをしたことが発表になり、これによって、今後はスケーラビリティ問題の解決や取引手数料の減少などが期待できる。

このスケーラビリティ問題がきっかけでビットコインキャッシュへ分裂した過去もあることから、今回のアップグレードはビットコインにとっても大きな意味を成している。

そしてETFについても、イーサリアム、カルダノの創設者であるチャールズ・ホスキンソ氏は「ウォールストリートは仮想通貨市場に数十兆ドル(数千兆円)を投資するだろう」と予測している。

SEC(米国証券取引委員会)へ提出されたビットコインETFは25種類以上あるとされているがすでに9つのETFを否決。

Cboe(シカゴオプション)のETFも9月30日に結果が出るとされていたが、すでに年末まで延期と報じられており、またもや投資家をヤキモキさせている現状だ。

しかしながら、ファンダメンタル的には、ビットコインのアップグレードに対し、ビットコインETFがプラス要素になるのか、マイナス要素になるのかで大きく変わってくる

Cboe(シカゴオプション)のETFは最長で来年の2月まで延期になる可能性すら噂されている事からも、年末に大きな動きがでるか、年越しで大きな動きが出るかの誤差は充分ありそうだ。

いざ年末の仮想通貨を大予想!!

ここからはいよいよ、年末に仮想通貨の価格がどうなっているかをのパターンに分けて紹介していく。

ものによっては真逆の結論になっているものもあるが、これはあくまで様々な可能性から導き出したパターンの紹介として見て頂ければ幸いだ。

全ての紹介が終わった最後には、私がこのうちから、どれが一番可能性あるかも言及するので、最後までしっかりと読んでいただきたい。

① ファンダメンタル面を要因とした下落

ファンダメンタルレベルの下げ要因が様々存在する。

現在、仮想通貨市場は非常に自由な状態であり、仮想通貨というインフラが整っていない商品に対する影響で、各国の当局からの規制とサイバー攻撃によるハッキングが懸念されているのもその一つだ。

ブロックチェーンを用いて各取引は管理されてはいるが、取引に際しインサイダー取引などの概念はなく、お金に色はないと言うが、怪しいお金であったとしても何ら問題なく投資できてしまうのが現実。

さらに、税金についても総合課税を取るという仕組みを日本では取っているが、それはきちんとした税制整備ができていない証左ではないかと思える。

もし、きちんと税制ができているのであれば株式や投資信託の取引のように申告分離課税で他の所得と分けて課税するシステムや特定口座のように証券会社で税金の計算をするという制度が整えられているはずだ。

それが総合課税と言う事は税務署も仮想通貨の取引に関しては把握できないからそれぞれの投資家が取引内容の申告をすることによって「税金を徴収しますよ」としているのだ。

このように、仮想通貨市場はまだまだ取引において規制がきわめて緩い市場であるといえる。

またこれは、投資家側だけではなく仮想通貨取引業者にも言えることである。

2018年ハッキング被害でNEMを流出したコインチェックが「みなし業者」であった訳だが、これは登録申請中にも関わらず仮想通貨の取引業者として運営できてしまうという敷居の低さが露呈される結果となった。

この規制の緩さを重く受け止めたイギリスの金融行動監督機構は2018年6月11日に各銀行の頭取あてに「仮想通貨と金融犯罪」と題した書簡を送った。

これは「仮想通資産が犯罪的な目的に行われる余地があるとの証拠が明らかになったとするもので各項目に該当する顧客は監視を強化せよ」という内容で、奇しくもこの一日前の6月10日には coin rail 社のウェブサイトにサイバー侵入が確認されたというニュースが発表されビットコインは暴落している。

サイバー攻撃によって顧客の資産に被害が及ぶという事実は何より信用を失うが、規制当局の監視を強くすることによって流入資金を抑えることにつながり仮想通貨が値上がりを阻害してしまう。

こうした投資家側と仮想通貨取引業者側のファンダメンタル要因がきっかけで、2018年末に仮想通貨は大きく暴落することも充分に考えられる。

② トルコリラの通貨破たんによる暴騰

仮想通貨市場全体と言うよりは一部の仮想通貨が暴騰するという可能性も十分考えられる。

現に「ドージコイン」は2017年から2018年まで順調に値上がりを続けている。

仮想通貨は現在1500種類以上あるがその中でも比較的取引量が少なく、発行枚数が少ないコインなどは投機的目的による資金だけでも十分暴騰の可能性があるということだ。

つまりこれもバブルによる暴騰であるといえる。

しかし、もちろん仮想通貨市場に大量の資金が流れ込めば、仮想通貨全体が暴騰する可能性もある。

値上がりするから買うというバブル的な値上がりではなく、自国の通貨の信用度が極度に低下しているジンバブエやアルゼンチンなどといった国が、通貨としての必要性から仮想通貨を手に入れることがあれば大きな資金流入が見込めるだろう。

日本人は仮想通貨に対し「リスク」の面がぬぐいきれないが、それは日本円や先進国の通貨と比べているからだ。

国によっては新興国の通貨に比べたらまだまだ安定している上、ネット上で使える機会もどんどん増えている事から、自国の通貨よりも安全と見立てる国も少なくはない。

該当国として挙げられるのは現在トルコリラで注目されているトルコだろう。

アメリカとの貿易摩擦や制裁によって今年トルコリラの価値は大きく下がっていた。

現在は日本の投資家の間で人気が高まっているため値を上げつつあるが、これが一時的なもので、このままトルコリラの通貨が破たんすれば仮想通貨主要取引国になる可能性は十分考えられる

このように自国の通貨が仮想通貨よりもリスクが高くなれば仮想通貨に逃げ込む人たちは増えるわけで、それにより仮想通貨市場全体が暴騰する可能性は十分考えられるだろう。

③ ビットコインETFの延期による下落基調の可能性

ビットコインのETF(上場投資信託)に関して、ビットコインETFの申請が承認された場合、個人投資家だけではなく機関投資家も証券会社を通して株と同じように投資することが可能な金融商品になるとして、年末に向けて価格の回復が期待されていた。

しかし、米証券取引委員会(SEC)はウィンクルボス兄弟、投資会社プロシェアーズ、グラナイトシェアーズらが提出していたビットコインETFの申請を拒否した。

そしてSECは、投資会社VanEck、金融サービス会社Solid X、投資会社ディレクシオンらによるビットコインETFの申請を可否判断延期とした。

SECがビットコインETFを拒否または延期した理由について、仮想通貨決済スタートアップ『アブラ』のCEOであるビル・バーンハイト氏は『申請者がSECの求める型に適合していないためだ』と見解を示した。

また、ビットコインETFの承認を得るためには『SECが期待する方法を見て、感じ、嗅ぎ取る申請者が必要だ』とも語った。

アブラCEOのビル・バーンハイト氏は、『SECがビットコインETFを承認するのは来年になるだろう』と経済ニュース専門のチャンネルであるCNBCに語った。

将来的にはビットコインETFは必ず承認されると言われているが、これだけの拒否や延期が続いていることはファンダメンタル的にも大きな要因となっている事には違いなく、来年までは様子見とする流れが続くことで売りが強まり、価格が下がっていくことは充分に考えられる。

④ 世界のスタンダードになるには多少時間がかかる

相場は上昇と下落を繰り返し「波」を形成する訳だが、「波」を形成しない相場はその物自体に価値がなかった事となる為、早期の撤退がセオリーだ。

仮想通貨において言えば、2017年のバブルで一度大きな上昇の波が来ている。

このあとに下落の波が訪れているわけだが、どの相場にも共通していえるのは、「大きなショック」が起こった場合は、回復にそれなりの時間を要するということだ。

仮想通貨は2017年のバブルによって幸か不幸か全世界の話題の種になり、ブロックチェーンの技術も大きく注目され、世界各国が仮想通貨に関する法律を制定し始めた。

以上のことからみても「仮想通貨市場」は今後大きなトレンドとなる可能性を秘めてはいる。

しかしながら、仮想通貨市場の抱える課題に関しては年内に解決するかと言われれば疑念が残る。

コインチェックを買収したマネックスグループCEOである松本大氏は、コインチェックの仮想通貨交換業者登録を済ませて6月までにすべてのサービス再開を目指すと発言したが、9月になっても仮想通貨交換業者の登録が完了したと告知されておらず、サービス再開の目処が立っていない。

さらに、2018年に入って国内大手の仮想通貨取引所において度重なる業務改善命令に加え、ビットフライヤーの新規口座登録の受付を一時停止したことや、ザイフのサーバーがハッキングの被害にあうなど、問題が相次いで発覚している。

こういった事からも、仮想通貨市場が大きなトレンドになる事が確実であっても、問題解決に多少の時間を要する可能性は高い。

過去の例でいえば、インターネットやスマホにも共通したことだが、技術が一気に注目されて話題になった後、世界のスタンダードとなったのはそこから少し時間がたってからであった。

2018年初頭に起こったバブルの崩壊や、コインチェックXEM流出事件といった問題が世間にイメージとして残っているかぎり、価格の大幅な上昇はよほどのビッグインパクトが起きない限りレンジ相場をたどる可能性がある。

しかし冒頭でも言った通り、私個人的には「大きな動きは無く現状維持」といった事は無いと思っている。

このケースであっても、「緩やかな上昇」というのが正確なとこだろう。

⑤ ビットコインETFが今年末に承認され暴騰

現在、Cboe(シカゴオプション)のビットコインETFが12月に延期されている。

このETFがその12月からさらなる延期をされず、仮に承認された場合は、多くの機関投資家の参入が確実視される。

その場合は、機関投資家が短期間で大量の資金を流入する事が予想され、ビットコインの価格は一気に高騰するだろう。

テクニカル的には上がり難いチャートであっても、これだけの材料があれば強引にビットコインの価格を押し上げる事は可能だ。

さらに、前述したように、証券としてビットコインを購入できるようになるため、一般投資家も購入することが可能になるため、さらなるビットコインの価格に拍車がかかるといえるだろう。

⑥ ドットコムバブルと同じ道を辿る可能性も

仮想通貨の市場の現在の状態は、過去にあった「ドットコムバブル(ITバブル)」と非常によく似ていると言われている。

ドットコムバブルは、1990年代末から2000年代初頭にかけて起こったもので、IT関連の技術が十分に普及していない中、IT関連の株銘柄が異常なまでに値上がりしたバブルだ。

このバブルに今の仮想通貨の動きと酷似しており、バブルがはじけた仮想通貨も同様の大暴落が年末に待っているのでは?という事が不安視されている。

仮想通貨の時価総額は、2017年初頭の最高値から大分値下がりした今でさえ、合計で20兆円もあるわけだが、この時価総額が需要との釣り合いが取れていない、という見解もある。

20兆円といえば日本株で現在国内時価総額1位のトヨタ自動車と同じ時価総額だ。

トヨタの車は国内だけでも多くの人が利用しており2017年のシェアは46%を誇り、車を使っている日本人の2人に1人はトヨタの車に乗っているという計算。

さらにトヨタは国内だけでなく海外でもユーザーが存在する。

その一方で仮想通貨といえば、2018年現在仮想通貨を支払いに使っている人はまずおらず、取引所で取引をしている人が大半だろう。

このことからも仮想通貨は値下がりした現在の時価総額ですら需要との釣り合いが取れておらず、この年末にかけてさらに暴落していく可能性があるのではないか。

⑦ 2019年を見据えた仮想通貨の期待値からの上昇

仮想通貨に関する規制が価格下落の原因にはなったものの、歴史の浅い仮想通貨相場では当然必要なもので、法律や取引のルールが定まるからこそ安心安全な取引が可能になるといえる。

今現在仮想通貨市場が抱えている課題をクリアすることができた場合、市場に資金が戻り始め時価総額や出来高はさらに回復するはずだ。

実際問題、これだけの悪いニュースが続いた中で、下落のダメージをもろに受けたのはアルトコインだけであり、ビットコインはすでに復調気配にあると言っても良い。

この背景には、ビットコインETFを期待しBTCを手放さないでいる、という裏付けもあるが、年末に向けての価格変動はすでにはじまっているという見方もある。

しかもアルトコインも、一部のリップルなどの通貨は、たった数日で価格が倍にまで戻るなど、すでにその復調の兆しは見られている。

思い返せば、2017年は仮想通貨事業に参入を発表した企業が山ほど出てきた。

しかし投資家であればこれらが実際に始動されるのはもう少し先だというのはわかっており、2019年あたりを目処に徐々に仮想通貨市場は再び活気づくという思惑は絶対にある。

実際に、SBIバーチャルカレンシーズは運営を開始、楽天はみんなのビットコインを買収、LINEも独自の通貨を発行すると発表、仮想通貨の広告規制をしていたGoogleがたった4ヶ月だけで規制をやめ再び解禁するなど、怒涛のラッシュがはじまっている点からもそろそろお気づきだろう。

これらは実際に2019年に大きな価格上昇を見せると思われるが、その始まりとして2018年末にはすでに価格上昇が始まっている可能性は高い。

「暴騰」までとはいかずとも、2019年の仮想通貨イヤーに向けて、その兆候は年末にはすでにみられる可能性アリだ

株師孔明が一番可能性が高いと踏むパターンとは?

計7つのパターンを上げてきたわけだが、個人的にはどれも可能性として大いにあり得ると思っている。

しかし、その中でも、極めて可能性が一番高い、と思っているパターンもある。

あくまでも個人投資家の予想領域ではあるが、わたしがどのパターンの可能性が一番高いと踏んでいるかを知りたい方は、私の公式LINE@にて「年末の仮想通貨はどのパターンですか?」とメッセージを頂ければ、その番号をお答えしよう。

(※返信はあくまで該当番号の返信のみとなります。予想に関する個人的なご質問や個別銘柄に関するご質問もお答えできませんので予めご了承ください)

予想に反する動きをする事も念頭に入れておく

長い仮想通貨の歴史を振り返ってみれば、紆余曲折はあっても仮想通貨市場は明らかに活発になっており、値上がりし続けているのは明白である。

しかし、仮想通貨は多くの人の予想しない結果を生んできた。

2017年の暴騰さえ、誰か予想していたといえるだろうか。

2017年だけではない、そもそもビットコインにこれだけの価値がつくことが考えられないことだったのだ。

そういう意味では、仮想通貨というのは、予想と大きく違う結果を出してきたといってもいい市場だ。

しかしながら、今現在は、投資家から、投資経験がない人でさえ、仮想通貨に投資をしている人も増え、有名企業まで仮想通貨の市場、技術に参入している時代だ。

この流れを汲めば、市場が活発化するという予想が多くなるのも当然と言えるだろう。

それだけに、その予想に反したケースも念頭に入れておかねばならない。

個人に富が動きすぎて個人が強くなりすぎるあまり、市場に参入している企業の力が相対的に弱まる可能性は否定できない。

そう考えると、資本主義の上位層は大きな動きがない方がいいと考えているのではないか?という疑念も生まれる。

仮想通貨は、世界を取り巻く莫大な市場なだけに、いかなるケースもしっかりと掌握し、瞬時に対応できるようにしておくのが大事だ。

年末の仮想通貨大予想【2018年】まとめ

仮想通貨市場はまだまだ未完成であり、だからこそこれから様々なインフラが整うと思われる。

それゆえ、仮想通貨本来の自由さを制限してしまうことや、逆に通貨としての必要性から自国の通貨から乗り換えることで大量の資金流入を招くことも考えられ、その可能性は無限大だ。

今回は、2018年末といった限定的な予想はしてきたわけだが、もっと長い目で見た仮想通貨の未来が明るいことは間違いない。

そもそもビットコインは国が規制しようとしてもすることはできない。

たとえ規制したとしても、アンダーグラウンドな場所で使われるのはわかっているからこそ、各国は上手に使いたいところだ。

その結果、そのことに多くの人が気づくことによって、その価値は大きくあがり、お金という価値観、概念すら大きく変わっている可能性もある。

そういった観点からも、短中期的に上昇下落は繰り返しているが、ビットコインが誕生してからその価値は上昇し続けているのは事実であり、今後もまだ上昇し続けることは間違いない。

値動きに捉われなくなり、生活に溶け込むようになれば、仮想通貨の本当の時代になるだろう。

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