総決算!2018年仮想通貨振り返り【価格比較・主要ニュースなど】

良くも悪くも様々な事が起きた仮想通貨市場。

そこで、2018年に仮想通貨市場で起きたことを改めて振り返りたい。

主要通貨の価格の比較、主要なトピックなど、2019年の仮想通貨投資に向けもう一度把握しておこう。

主要通貨の価格 振り返り

ビットコイン・イーサリアム・リップル・ビットコインキャッシュの年初の価格と、12月8日時点での終値を比較した。

年初価格 12月8日終値 年初の価格に
対しての割合
ビットコイン 145万円 35万8千円 25%
イーサリアム 7万8千円 9千5百円 12%
リップル 240円 32円 13%
ビットコインキャッシュ 26万円 1万1千円 14%

ご覧の通り、主要4通貨は8割近く価格が失われている。

1月に起こったコインチェックのネム流出事件をきっかけに、規制が強化されたことで顕著な弱気相場が続いた。さらに、ビットコインキャッシュの分裂で失望が生まれ、市場全体が大幅に下落している。

コインチェックのネム流出事件など、仮想通貨取引所のハッキングが相次ぐ

2018年の仮想通貨市場の大きなターニングポイントとなったのは、コインチェックから約580億円分ものネムが流出した事件である。

インターネットから切り離さずにコインを保管したり、通貨を送金する際に複数の署名を必要とする仕組みを導入していなかったりなどの、ずさんなセキュリティ対策が原因だった。

10月には仮想通貨取引所Zaifから約67億円分のモナコインが流出する事件が発生。この事件においても、コインをインターネットから切り離さず保管していたことが原因とされている。

海外取引所では、イタリアのBitGrailや韓国のCoinRailにおいて、ハッキングされる事件が起きるなど、世界各地の取引所でコインの盗難が相次いだ。

多くの仮想通貨取引所が行政処分を受ける

2018年は、多くの仮想通貨取引所が金融庁から行政処分を受け、淘汰された年だったと言える。

最初に、ネムを流出させたコインチェックに金融庁が行政処分を実施した。

コインチェックは正式に認可を受けていない「みなし業者」だったことから、全みなし業者に立ち入り調査を実施。3月には交換事業者7社に対して行政処分を実施した。

また、4月には3社、6月には6社へ行政処分を実施。行政処分を複数回受けた仮想通貨交換事業者が続出した。さらに、この行政処分をきっかけに、仮想通貨交換事業から7社が撤退することになった。

行政処分とは異なるが、Zaifを運営するテックビューロはモナコイン流出をきっかけにフィスコへ事業を譲渡することとなった。

このように、結果的にセキュリティ対策や会社の内部の体制を整えられる体力をもった、優良な企業だけが取引所として残る形となったが、これは、仮想通貨市場の将来を見据えても必然で必要な出来事であったと言える。

仮想通貨交換業に大手企業が参入

2018年は、数社の大手企業が仮想通貨交換業に参入することを発表した。

メッセンジャーアプリを手掛けるLINEが仮想通貨取引を手掛ける子会社を設立し、独自コインを発行した。なお、仮想通貨の規制が厳しい日本とアメリカにおいては、仮想通貨を使ったサービスは提供しないとしている。

また、フリマアプリを手掛けるメルカリが2018年中に仮想通貨交換業者登録を申請し、メルカリで仮想通貨決済できるようにすると報じられた。

さらに、家計簿アプリを提供するマネーフォワードが仮想通貨交換事業への参入を発表し、2019年内に金融庁への仮想通貨交換事業者登録を目指すとしている。

そして、ネット通販大手の楽天は、仮想通貨取引所「みんなのビットコイン」を買収し、本格的に仮想通貨交換業へ参入している。

このように、有名企業が仮想通貨事業へ参入することを発表しており、サービスのリリースを期待する声が高まっている。

リップルの躍進

2018年の後半にはリップルに関する良いニュースが相次ぎ、リップルが躍進している。

リップルはイーサリアムを抜いて今や時価総額2位をマークしており、将来的にビットコインを抜くのではという声もある。

リップル社の技術を使った国際送金システムが実用化され、リップル社の技術を研究・活用する団体「リップルネット」に加入する企業が加速度的に増えるなどしており、仮想通貨の中では最も実用化が近い通貨だと言ってよいだろう。

2019年も大きな進化を遂げることを期待されている。

ビットコインキャッシュ分裂で市場が大幅下落

2018年11月、ビットコインキャッシュがハードフォークを機に「bitcoinABC」と「bitcoinSV」の2つに分岐し、ビットコインキャッシュの覇権を争った。

最終的には、bitcoinABCが本流のビットコインキャッシュとなり、bitcoinSVはbitcoinSVという名で存続することとなったが、この2派の争いは投資家の失望を招き、仮想通貨市場全体が大きく下落した。

11月のひと月で、ビットコインキャッシュは60%下落、ビットコインは33%下落した。

ビットコインETFの可否判断は2019年2月に延期

2018年12月、米国証券取引委員会(SEC)は、最も上場が有力視されている VanEck 版ビットコインETFの可否判断を、2019年2月に延期すると発表した。

ビットコインETFが上場することで機関投資家が仮想通貨市場に参入することが期待されているため、ビットコイン投資家はビットコインETFの上場を心待ちにしている。

しかし2018年中に VanEck 版以外のビットコインETFは、価格操作に懸念が残るとして申請は却下されており、状況は非常に厳しい。2019年2月は回答の最終期限であるため何らかの回答は出ることとなっており、注目が集まっている。

まとめ

2018年は仮想通貨の価格が大きく下がり、非常に苦しい相場となった。

コインチェックの仮想通貨流出をきっかけに規制が強まり、さまざまな淘汰があった年だった。しかし、淘汰があったおかげで仮想通貨市場の健全な環境が整ったと言えるのではないだろうか。

なおかつ、価格が下がった事は仕込むには大きなチャンスともとらえる事ができる。仮想通貨は今後も在り続ける事から相場が今のまま続くとは到底思えない。

2019年の仮想通貨市場は、健全な環境で取引できるというポジティブな面をとらえて、前向きに取引していくべきだろう。

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