【孔明Check!】直近の仮想通貨の動き [2018年~2019年]

2019年は仮想通貨によって強気な年になると予想される。

2019年年明けに早くもどんな動きがでているのか、いち早く察知しておこう。

主要仮想通貨の値動き

まず、主要仮想通貨の値動きを振り返ってみよう。

2018/12/14~2019/1/12の通貨の価格と増減率

価格

(12月13日)

価格

(1月12日)

増減率
ビットコイン 376,000円 397,000円 106%
イーサリアム 9,900円 14,000円 141%
リップル 34円 36円 106%
ビットコインキャッシュ 10,300円 14,600円 142%
ビットコインSV 8,900円 9,000円 101%

ご覧になってお分かりいただけるとおり、価格が大きく上昇したのはイーサリアムとビットコインキャッシュである。

また、ビットコインやリップル、ビットコインキャッシュから分裂したビットコインSVについても価格は上昇していることが分かる。

では、通貨ごとに振り返ってみよう。

ビットコイン

ビットコインは、12月16日ごろに価格の底を打ち、上昇に転じた。その後価格は横ばいが続いたが、2019年1月10日には約10%下落した。多くの仮想通貨が、ビットコインと同じ値動きを辿っている。

1月13日現在、ビットコインは40万円代を割り込んでいる。

イーサリアム

2018年の年初から11月までに9割近く下落したイーサリアムは、12月17日ごろから徐々に価格が上昇してきた。これは、1月16日前後に予定されている大型アップデートによる期待が大きいだろう。

このハードフォークは「コンスタンティノープル」と呼ばれるもので、イーサリアムを大きく改善するアップデート「イーサリアム2.0」の第一段階目となる。このアップデートが成功するかどうかは、イーサリアムの価格が上昇基調に乗るかどうかの分岐点となるだろう。

リップル

リップルの値動きは、ビットコインと同じようなチャートとなった。12月16日ごろに底を打った後上昇に転じた。

ただし、1点急騰ポイントがあった。12月24日にバイナンスが基軸通貨にリップルを追加すると発表し、価格は20%急騰した。

ビットコインキャッシュ

2018年11月に「bitcoinABC」と「bitcoinSV」派に分裂し、真のビットコインキャッシュの座をめぐる争いがあったビットコインキャッシュ。2派が覇権争いをしていた11月中旬~12月にかけては失望感から大きく価格が下落したが、「bitcoinABC」派が勝利したことで価格は下げ止まった。

その後、bitcoinABC派はビットコインキャッシュの開発計画や新しい機能を発表し、ビットコインキャッシュの価格は上昇した。失望感からビットコインキャッシュを手放したトレーダーの買い戻しの動きが強まったとみられている。

仮想通貨にまつわるニュース

2018年12月14日~2019年1月12日までの、仮想通貨に関するニュースをピックアップした。

Binanceが基軸通貨にリップルを追加すると発表

2018年12月24日、世界最大級の仮想通貨取引所Binanceは、基軸通貨にリップルを追加すると発表した。これまでのBinanceにおける基軸通貨は、ビットコイン・イーサリアム・バイナンスコイン・4種の米ドルステーブルコインである。

また、カナダの取引所CoinFieldにおいても、すでにリップルは基軸通貨として採用されている。これは、仮想通貨市場におけるリップルの存在感が大きくなっていることを現していると言えるだろう。

このニュースを受けて、リップルは20%強の急騰を見せた。

イーサリアムクラシックが51%攻撃を受ける

2019年1月8日、イーサリアムクラシックに51%攻撃が確認された。

これは、米仮想通貨取引所Coinbaseが発表したことから判明したものだ。なお、不正に取得されたイーサリアムクラシックの5分の1程度が、経緯は不明なもののCoinbaseへ返還されている。

51%攻撃をかんたんに言うと、通貨の送金履歴を管理するシステムを改ざんしたということだ。2018年5月には国産通貨モナコインについても同様の事件が発生している。

今回のCoinbaseの被害金額は約5千万円となっている。日本の仮想通貨取引所各社は、イーサリアムクラシックの入出金を停止した。

2018年から51%攻撃でブロックチェーンを改ざんされる通貨が相次いでおり、仮想通貨に対する信頼が揺らいでいる。

コインチェック、仮想通貨交換事業者として登録される

2019年1月11日、それまでみなし業者として営業していたコインチェックは、ついに正式な仮想通貨交換事業者として金融庁に認可された。

2018年1月に約580億円のネムを流出させてしまった事件をきっかけに、マネックスグループの傘下に入ったコインチェック。二度「業務改善命令」を受けながらも、さまざまな管理体制の強化を図ってきた。これらの努力が実った結果と言えるだろう。

健全な仮想通貨市場をつくる上で、セキュリティ体制が整っている取引所は欠かせない。2018年初頭とは大きく市場環境が変化しているが、今後の市場の発展をコインチェックに促してほしいと願っている。

孔明Check!

2018年が相場暴落に見舞われた仮想通貨だが、今年は仮想通貨にとって強気な年となるだろう。

少なくともこのまま価格が衰退していくことは考えにくく、今後仮想通貨で大きな利益を得たいのであれば、価格の下がった底値の主要通貨に投資をし、その時を待つのみだ。

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