教育ICT関連銘柄 上がる株 一覧

教育ICT関連銘柄に注目

教育ICTとは

教育ICTとは、学校等での教育現場においてICT技術を積極活用する動きを指す。

2020年度から小学校でのプログラミング教育が必修化される予定であり、同時にタブレット端末の使用なども拡大すると見込まれる。

実社会ではすでにICT技術が多数活用されており、学校教育においても児童・生徒にICT技術の活用力を向上させることは有意義と言えよう。

政府は小中学校においてパソコンを1人1台設置することを目指しており、政策による後押しも受けながら、教育ICT市場は拡大することが期待される。

教育ICT関連銘柄が株価を上げる仕組み

教育ICT関連銘柄は、プログラミング教育必修化などを受けて、タブレット端末等を使用するメリットの大きい科目が増加することで恩恵を受けられる。

端末メーカーや通信銘柄などは、政府による補助金等の支出も追い風としながら、学校現場での需要拡大を取り込んで業績を伸ばすチャンスとなる。

学校現場では教員の長時間労働が問題視されており、教員の負担軽減も兼ねてデジタル教材の活用などが加速する可能性がある。

また、学校外教育においてもAI教材の活用を進める塾が多数みられるなどしており、少子化が逆風となっている教育業界においても、ICT技術の導入は好材料だ。

共通テストへの記述式問題導入延期などで教育改革の動きが伝えられやすくなっており、多くの投資家が教育ICTへの認知度を高める中で人気テーマとなることが期待される。

動きのある教育ICT関連銘柄

<3933>チエルは2019年終盤に株価急伸

ICT教育システム開発を手掛ける<3933>チエルは2019年終盤に株価が急伸した。

11月7日に973円だった株価は、12月27日終値で2600円と3倍近くにまで上昇した。

記述式問題の導入や、英語民間試験の活用こそ先送りされたものの、大学入試センター試験に代わり共通テストが導入されるほか、小学校でのプログラミング教育必修化など大幅な教育改革が実施される。

デジタル教科書の導入などが進めば、ICT教育システムへの需要が高まり成長加速への期待がさらに高まろう。

学校での実績を背景に、塾など学校外教育機関でのICT投資も進めば業績急伸もあり得る。

教育ICT関連銘柄 一覧

チェック

コード 企業名 企業情報・業務内容 注目度
3933 チエル ICT教育システム開発に取り組む。教員負担軽減なども追い風に製品の質・量をさらに向上させて成長を図りたい。 ★★★★★
3998 すららネット オンラインの学習教材等を提供。学校現場でオンライン教材の活用が進めば追い風。 ★★★★
4427 EduLab eラーニング事業等を手掛ける。教育改革で英語学習熱が高まることにも期待。 ★★★★
7030 スプリックス 個別指導塾を展開。ICT教育加速で教育コンテンツ事業・プログラミング教室等の成長に期待。 ★★★★
9470 学研ホールディングス 教育系出版等に取り組む。プログラミング教材等の伸長に期待。 ★★★
9783 ベネッセホールディングス 通信教育サービス大手。学校現場でもタブレット教材等の活用が進めばノウハウを活かして需要を取り込みたい。 ★★★
3839 ODKソリューションズ システム開発等を手掛ける。教育分野での実績が豊富で、データ処理等のノウハウを活用して成長を図りたい。 ★★★★
2468 フュートレック 音声認識アプリを提供。学校でも音声認識を活用した授業が拡大すればチャンス。 ★★★★
2345 アイスタディ eラーニング用のソフトウェア開発に取り組む。社会人向けのみならず児童・生徒向けのeラーニング取り込みにも期待。 ★★★
7984 コクヨ 文具販売等を手掛ける。教育ICT機器開発にも貢献し、縮小傾向の紙製品を補いたい。 ★★★

株師孔明注目の教育ICT関連銘柄

統計

これから注目のテーマ株となりうる教育ICT関連銘柄。

その中でもとくに注目しておきたい企業を紹介していこう。

<3998>すららネット

の株価

オンライン学習教材を提供する。

小規模な学習塾や学校でも導入可能であり、少子化が進む中で大手塾などのサービスが行き届きにくい地方部などでも収益を確保しやすい。

教育ICTが進み児童・生徒がタブレット等を活用した学習を受け入れやすくなれば、オンライン教材の人気が高まることが期待される。

2019年12月期には赤字決算を予想するなど利益面では不安定感があるものの、売上高は右肩上がりとなっており、顧客数拡大に伴い利益が出やすい体質になることも考えられる。

<7030>スプリックス

の株価

個別指導塾「森塾」等を運営する。

ICT技術も活用して高効率のオペレーションを行っており、価格を抑制することで多数の生徒を確保する好循環を目指すビジネスモデルだ。

プログラミング教室の展開にも積極的で、教育ICT分野が成長すれば収益力アップに期待できる。

積極出店に伴い人材確保が困難となるケースが業績成長をやや阻害しているものの、利益は確保できており、株価に極端な割高感がない点も好材料だ。

教育ICT関連銘柄 まとめ

教育ICT関連銘柄は、教育改革が進む中で教育現場でもICT技術の活用推進が加速してきていることから注目を集めている。

教育分野での取り組みは少子化対策なども兼ねて政府による後押しを受けるチャンスも大きいため、成長余地の大きい事業を展開する関連銘柄を選別しておくと良いだろう。

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